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ポジティブ心理学とは

上の画像をクリックをして「TEDビデオ」をご覧下さい。

 

ポジティブ心理学は、1998年当時、米国心理学会会長であったペンシルベニア大学心理学部教授のマーティン・E・P・セリグマン博士によって発議、創設されました。その後、セリグマン博士と共に発起人として関わった、米国を中心とする第一線の心理学者たちによって分野の方向性が形成され、研究が推進されてきました。

ポジティブ心理学とは、私たち一人ひとりの人生や、私たちの属する組織や社会のあり方が、本来あるべき正しい方向に向かう状態に注目し、そのような状態を構成する諸要素について科学的に検証・実証を試みる心理学の一領域である、と定義されます。

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「よい生き方とはどのような生き方か？」「人が充実した活動を行なうことのできる組織や社会の条件とは？」といったテーマは、ポジティブ心理学が創設される以前より長らく探究の対象とされてきたテーマでした。ポジティブ心理学ではそうしたテーマに対して、ポジティブ心理学独自のフレームワークから改めて光を当てるのと同時に、先行の諸学問分野による多角的研究と有機的に結びつきながら、研究課題としてさらに考察を深めていくことにその醍醐味があるとも言えます。

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そのため、「ポジティブ心理学」という名称は、必ずしも一心理学分野への言及に限定されるものではなく、本質的に諸学問領域による学際的アプローチを視野に入れての「包括的用語」（umbrella term）として捉えられています。社会科学（経済学、経営学、社会学など）や自然科学（生物学、脳神経科学など）によるアプローチ、さらには本来の帰納的アプローチにとどまらないところで人文学（文学、芸術学など）によるアプローチも試験的に始まっています。

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心理学の分野としては、臨床心理学や社会心理学による研究が主流ですが、道徳心理学の考察方法が根底にあることもポジティブ心理学について議論する上では重要な要素の一つとなっています。徳倫理学（virtue ethics）を問題とするポジティブ心理学においては、「よい生き方」とは「良い生き方」であり、また「善い生き方」でもあります。

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どの分野でも同様のことが当てはまるかもしれませんが、ポジティブ心理学はポジティブ心理学独自のコンテクストで考えることが大切です。一例として、「ポジティブ」という言葉ですが、一般的用例とは区別したところで、あくまでもポジティブ心理学における用例に則って検討していかなければ議論は成り立ちません。また、楽観性や希望、セルフ・コントロールの問題など、ポジティブ心理学の諸理論についてはその多くが臨床実践の現場で適用されることで具体性を持つため、応用事例という視点から議論・検討することがポジティブ心理学を正しく理解するためには有用かもしれません。

世界の多種多様な現場で広がりを見せる「ポジティブ心理学」

ポジティブ心理学の父の一人、チクセントミハイ博士がTED会議で「フロー理論」について語ったビデオです。（日本語字幕あり、クリックして下さい）

 

ポジティブ心理学が創設されて以来、欧米を中心に急速に関心が高まり、多くの大学・大学院や民間組織でポジティブ心理学の授業が開講され、毎年数々の関連書籍が出版され、世界各地で定期的に国際会議が開催されています。TVや、新聞・雑誌などのメディアでも、ポジティブ心理学の特集や、ポジティブ心理学に言及した関連番組・記事の事例は枚挙に暇がありません。

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  • 2007年にはペンシルベニア大学によるイニシアティブとして「国際ポジティブ心理学会」（IPPA）が設立され、2009年の同学会主催の世界大会では世界50カ国以上から研究者や実践家たちが集い、1,500人以上もの参加者数を記録しました。また、近年では、アジアでも関心の高まりが形となって現れ、日本の大学・大学院でもポジティブ心理学のコースが開講されるほか、昨年は中国とインドでそれぞれ初のポジティブ心理学国際会議が開催されました。

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  • 国際会議では参加者の大多数を占めるなど、ポジティブ心理学の隆盛には実践家たちの存在が大きく関わっていますが、コーチングやコンサルティングをはじめ、カウンセリングやセラピーでも、ポジティブ心理学の基本概念が取り入れられ、幅広く活用されています。例えば、「ポジティブ心理学コーチング」や「ポジティブサイコセラピー」といった分野は、従来のコーチングやセラピーの実践にポジティブ心理学の基本概念を取り入れ、新たなアプローチを創出しようとする動きに由来しています。中でも特に、コーチングについては、学術的理論が欠落したままでコーチング産業が発展してきた事実を受け、ポジティブ心理学をコーチングに積極的に取り入れることによりコーチング理論の構築を行なおうとする動きが、近年、欧米の諸大学を中心に見受けられます。

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  • 「ポジティブ組織論」（Positive Organizational Scholarship）や「ポジティブ組織行動学」（Positive Organizational Behavior）といった、ポジティブ心理学に先行して研究が続けられてきた経営学分野にも熱い注目が集まっています。ミシガン大学ビジネススクールやネブラスカ大学経営学部での取り組みをはじめ、ハーバード大学、スタンフォード大学、ペンシルベニア大学などの著名なビジネススクールでもポジティブ心理学研究が行なわれています。日本では、神戸大学大学院経営学研究科などで先駆的な取り組みがなされています。また、米国トヨタ・ユニバーシティでは、ポジティブ心理学を応用した社員教育カリキュラムが好評を博しています。

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  • マイクロソフト社やグーグル社などの各種大手企業や、コンサルティング会社をはじめ、ベンチャー企業や法律事務所などでもポジティブ心理学の導入が進められ、それぞれの応用事例が研究されています。日本でも、企業や学校における「フロー理論」の導入など、第一線の研究者たちによる取り組みがメディアでも取り上げられています。

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  • 政府レベルでも世界各国でポジティブ心理学の活用が進められています。イギリスではケンブリッジ大学の研究者たちが中心となり、「ウェルビーイング政策」の制定を政府に提言するに至っています。米国防総省では陸軍兵士に対する大規模な教育プログラムとして、ペンシルベニア大学が指導する「レジリエンス・トレーニング」をはじめ、グローバルアセスメントツール（GAT）という測定尺度を用いて、感情面、社会生活面、家庭生活面、精神面、身体面それぞれのウェルビーイング状態を管理するシステムを導入し、ドイツ、韓国もその動きに続いています。また、イギリスやオーストラリアでは教育省主導で小学校から高等学校にかけて「ポジティブ教育（ウェルビーイング教育）」が積極的に実践され、確実な成果を上げています。中国教育省でも、2050年に向けて「ポジティブ教育」の導入を検討していくという宣言がなされています。フランス法務省では刑務所にポジティブ心理学の考え方を活用するという試みが話題となっています。

繁栄(Flourish)への方程式

ポジティブ心理学では、個人や組織、地域社会、国家の繁栄度（flourish）の向上、具体的には、ウェルビーイングの構成要素である「PERMA」の向上による繁栄度の向上を目標としています。個人の人生・職業形成や、組織・地域開発、そして国家の政策において、「PERMA」のそれぞれのレベルを引き上げることで、繁栄度を全体的に向上させることを主眼としています。

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セリグマン博士は近年、ウェルビーイングを測定する構成要素として、具体的に「PERMA」と略称される下記の５つの要素を提唱しています。

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PERMA

  • P＝Positive Emotion（ポジティブ感情）

  • E＝Engagement（エンゲージメント、またはフロー状態を生み出す活動への従事）

  • R＝Relationship（関係性）

  • M＝Meaning and Purpose（人生の意味や仕事の意義、及び目的の追求）

  • A＝Achievement（何かを成し遂げること。ただし「達成のための達成」をも含むため、必ずしも社会的成功は伴わなくてもよい）

 

PERMAという各構成要素の根底にあるのが「強み（徳性）」ですが、強み（徳性）と美徳の問題は、ポジティブ心理学では主要な研究対象の一つとなっています。


PERMA全要素の測定値を向上させるための、いわば補助力とも促進力とも目されているのが「レジリエンス」という、いわば心の力、心のテクニックです。レジリエンスとは、困難や逆境に対処する力であり、人生の肯定的な側面を増強する力でもあります。即ち、状況が良くても悪くても、しなやかな対応を可能とする力です。


なお、ポジティブ心理学におけるレジリエンスとは認知行動療法に基づくものであり、うつ病や不安障害に対する予防効果に関する実践研究が日々推進されています。

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ウェルビーイングを構成する諸要素について科学的に検証し、適切な心理学的介入によって測定結果を向上させることで繁栄度の向上に努めていく―それがポジティブ心理学の目指す方向性です。

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